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状況に応じて変化する創価学会の教学

宗教の教義は、御都合主義的に変えられるものではない。そもそも普遍的価値、倫理や道徳なのだから、変える必要はほとんどないのである。しかし創価学会の教学(教義)は、いとも簡単に変わっていく。

“広布第二章”で推し進めた教学は、日蓮正宗から独立した後の教学と、同じである。しかし創価学会は、「52年路線」が収束していく中で、“広布第二章”を捨てたのだ。創価学会は、その時々で、教学(教義)を変えてしまうのである。

創価学会は、かつて、立正佼成会が教義や本尊を改変させていくのを、新興宗教の特徴であり邪義の証拠と批判していた。四悉檀なのか、方便なのか、マキアべリストなのか、それとも「目的のためには手段を選ばず」との体質の故か、いずれにせよ日蓮正宗や創価学会員を翻弄していることには変わりがない。

実は、池田創価学会には、教義は時代の変遷と共に変化・革新する、反対に革新しなければ歴史の中に埋没・消滅していくとの認識がある。したがって、宗門が伝統教義(例えば、日蓮本仏論、板本尊信仰、唯授一人血脈相承、師弟相対義、謗法厳戒など)に固執し、原理主義・教条主義を捨てなければ、世界宗教になりえず広宣流布は望めないとの想いがある(ハワイレポート)。そもそも正宗の教義自体が、七百年の歴史の流れの中で構築されきたものだ、という捉え方もある。

だから法義解釈や化儀をめぐって、日蓮正宗と創価学会が軋轢を招くのは必然の結果なのである。したがって、伝統教義に固執する宗門からみれば、宗団の秩序を乱す破和合僧は学会ということになる。その意味で、創価学会は自覚的に破和合僧行為を繰り返しているのだ。

平成の創宗戦争において、創価学会は、宗門・日顕上人の措置を「破和合僧だ」と会員に強調している。しかし、これは、破和合僧行為が謗法であるとのドグマに立って、日顕上人を極悪に仕立てるためのプロバガンダにすぎない。さらに、学会自体の教義の変遷を正当化させるための根拠作りでもある。

創価学会は、都合の良い事実だけを選び出し、自己を正当化するシナリオや構図を作り、それを学会メディアや口コミで徹底的に繰り返し繰り返し語ることで、既成事実化させ、いつのまにか“定説”にしてしまう。もともと名誉会長や創価学会本部、幹部の言うことを信じようという心構えにあるだけに、易々と虚構の作り話を受け入れてしまうのだ。

しかも、「ウソも百遍云えばホントになる」というのが名誉会長の指導がある。最初は虚構の作り話であることを認識していた幹部連中が、何度も何度も会員に話しているうちに、ウソがウソでなくなり、それがホントの事実だと思うように頭の中が“上書き”されてしまうから始末が悪い。“上書き”されないような頭の構造でなければ、学会内で禄をはべることはできないのだ。

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