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創価学会・公明党

宗教団体・創価学会政党・公明党を調べていくうちに、誰もが行き着くところは、創価学会・公明党はいったい何なのか?という疑問だろう。私なりに感じていることを徒然なるままに書きたい。

創価学会

最初に、日本仏教について少し触れておきたい。幸田露伴は仏教が駄目になると言ったように、明治政府が戒律を捨てさせたことによって、日本仏教は形骸化してしまった。戒律を守り自らを清浄にしているからこそ、僧侶は僧侶としての価値がある。戒律を捨てて汚濁に塗れてしまえば、僧侶は僧侶としての力を失わざるを得ない。

もっとも日本仏教は完全に駄目になったわけではない。戒律の意義を問い直し、僧侶として真摯に生きようとする僧侶が残っているからである。本山クラスの寺社で修行を積んでいる僧侶は、敬意を表すべき、というより自然と敬愛してしまう僧侶が少なくないのである。

さて創価学会は、仏教団体であるとされている。しかし日本仏教が、明治以降、形骸化してしまったように、創価学会の仏教も形骸化してしまった。とりわけ指導者と称する創価学会幹部の意識の問題が大きいように思える。それは創価学会幹部に左翼が少なくないという意味だ。戦後左翼はマルクスにハマッたように、西洋思想に学ぶものが少なくない。創価学会幹部も、当然、学生時代にマルクスを初め西洋思想を学んだはずだ。そうした創価学会幹部が、創価学会の教学を構築したのである。

この問題は、西洋哲学とキリスト教が表裏一体の関係にあることだ。西洋哲学から導き出される思想は、キリスト教の思想と結びついており、キリスト教そのものであると言っても過言ではない。したがってキリスト教と異なる価値体系によって立つ仏教とは、異なる価値観なのだ。

例えば、キリスト教的人権思想が、キリスト教信者同士に限定された平等思想を生み出し、十字軍の遠征とそれに伴なうイスラム教徒=アラブ人の虐殺・暴行を招いたのである。キリスト教の神の下の平等は、キリスト教徒にとっての平等であり、キリスト教徒以外の宗教信者は区別される。この区別が行き過ぎて、差別となってしまったのだ。

ここでキリスト教的平等とは、区別を伴なう平等であり、区別が前提とされる平等であることを理解しなければならない。と同時に、キリスト教が、区別を差別に転化しない教えも持っていることも理解しなければならない。キリスト教では、正しい区別は正義なのだ。

一方、仏教は、あらゆるものは不平等であるという前提から始まる。仏の下の平等というのはないのだ。不平等であるならば、区別することは当然である。そして区別を差別にさせないために、仏性(仏になる可能性)が全ての人間にあるとする。将来、仏になるんだから、大切にしようというのだ。仏教には、平等という価値観はなく、大切にしようという思いやりの気持ちしかないのだ。

ここまで書けば、ある程度理解できるだろう。仏教徒は、安易に平等思想を掲げないのであり、創価学会が平等思想を掲げるとすれば、それはキリスト教的人権思想の影響を受けているということなのだ。はっきりと言えば、創価学会は、西洋人権思想を核とした新興宗教に過ぎず、仏教のフリをしているだけなのだ。この原因が、先に述べた左翼系創価学会幹部であることは言うまでもないだろう。

公明党

公明党は、実質的に創価学会と同一であることは言うまでもあるまい。それに創価学会の教学には異体同心という教えがあり、公明党と創価学会が別組織であっても(異体)、信じる思想・信条は同じなのだ(同心)公明党が創価学会の仏教思想に基づく政治思想を掲げる以上は、公明党と創価学会は異体同心であるということなのだ。

さて創価学会のところで書いても良かったのだが、公明党は左翼系市民団体と同じ主張をすることが少なくない。反核を訴えながら、中国・韓国・北朝鮮に対して反核を訴えない。反戦を訴えながら、中国・韓国・北朝鮮に対して反戦を訴えない。人権を守れと言いながら、中共の文化大革命を支持し、中共のチベット人虐殺を支持する。軍靴の音が聞こえると日本の軍備増強に反対しならが、中国・韓国・北朝鮮の軍備増強に反対しない。

公明党というより、母体である創価学会の思想が、化けの皮が剥がされてしまった左翼系知識人と同様に、偏ったものなのだ

公明党が掲げる外国人参政権も、不平等を前提にする仏教からは到底出てくるものではなく、まして日本人と外国人の区別を厳正にするキリスト教から出てくるものではない。もはや仏教でもキリスト教でもないカルト思想としか言えないだろう。

その他

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