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創価学会から返事を貰う方法

まず返事を貰う方法の前に、創価学会と連絡を取る方法が問題となります。知り合いの創価学会員を通じての場合、、その創価学会員の組織内部での役職によりますが、基本的には地元の創価学会員からの返事となり、聖教新聞や創価学会の発行物による情報がベースになります。聖教新聞や創価学会の発行物が出典である以上は、創価学会の公式見解となるわけですが、これでは、わざわざ創価学会員に連絡する意味がありません。そこで、あくまでも創価学会本部による公式見解という形で、返事を貰う方法を探さなければまりません。

先に述べたように、コネがある方(創価学会本部職員や幹部と知り合いの方)は、そちらを通じて尋ねた方が早いと思いますので、そちらを利用して下さい。では、コネがない場合はどうすればいいのでしょうか。

創価学会公式サイトweb.archive.org)によると、創価学会の連絡先は下記となっています。

〒160-8583 東京都新宿区信濃町32 創価学会広宣局広宣部
電話 03−3353−7111(代)
FAX. 03−5360−9068
E-mail: sokanet@sokagakkai.or.jp
別ページweb.archive.org)によると、本部の電話番号も同じなので、本部宛ての電話は、全て広宣局広宣部が受けると考えていいでしょう。
*ちなみに聖教新聞社は下記。
〒160-8070
住所:東京都新宿区信濃町18
TEL:03-3353-6111(代)

上記のように、手紙(郵便番号・住所)・電話・FAX・E-mailの方法があるわけですが、手紙・FAX・E-mailは媒体が異なるだけで本質は同じなので、手紙と電話の2種類に絞って考えることにします。

@電話

非常に手軽なのですが、「184」を使っておきましょう。また最初に、部署と氏名を尋ねておきましょう(もっとも、創価学会として電話を受けているので、教えられないというのが創価学会の公式見解だそうです。ただし最初に尋ねるのを忘れていて、広宣部の方の失言の後で尋ねたので誤魔化そうとした可能性もあります)。

録音は、念のためにしておいた方がいいと思われます。

さて、実際の創価学会広宣局広宣部の対応ですが、氏名と用件を述べると、担当の者に転送されます(この時、部署と氏名を尋ねるのを忘れないようにすること)。基本的にノラリクラリと話を逸らす展開になります。というのは、創価学会広宣局広宣部による公式見解は、次の通りだからです。

創価学会本部への手紙(電話)は、一日に一万件以上あるので、全てに答えることは難しい。また一方的に、手紙を送りつけてきたのであり(電話をしてきたのであり)、それに答えなければならないというのは、手紙を出した(電話をした)人間の勝手な言い分である。したがって、創価学会がそれに答える義務はないのであり、返事をする/しないということも創価学会の自由なのである。これは、問い合わせた人間が、創価学会員であってもそうでなくても同様の扱いをすることになっている。
さらに、創価学会本部宛ての手紙(電話)に対して返事をしたとしても、対応に出た創価学会員と問い合わせをした人間との間のことであり、創価学会としては何ら責任は負わない。何故なら、元々返事をする/しないということが創価学会の自由である以上、途中で放棄しても何ら構わないのである。
*なお、あくまでも担当者の部署・氏名を聞くことが出来なかった場合のことで、聞くことが出来た場合には違った答えが返ってくる可能性もあります。ただ、部署・氏名を名乗らずにすんだからこそ、創価学会本部職員の本音が語られたのかもしれません。

上記が、創価学会広宣局広宣部による公式見解であり、電話の場合、創価学会が答えたくない質問には本当に答えてくれません。だから、電話をかけるのは、無駄といっていいでしょう。

A手紙(FAX・E-mail)

手紙の場合も、無駄といっていいでしょう。@電話の創価学会の公式見解を読めば、同様の対応をしてくることは目に見えています。つまり、答える義務がないから答えないというわけで、返事は来ないのです。

といっても、電話とは違って、裏技があります。電話の場合、創価学会の幹部に取り次いでくれといっても、そう簡単には取り次いで貰えることはありません(企業でも、広報担当者や質問に関係する部署の者は出てくれますが、役員クラスは出ないのと同じです)。

その裏技とは、手紙の宛名書にあります。簡単にいえば、下記のような宛名書にするだけです。

〒160-8583 東京都新宿区信濃町32
創価学会
○○△△名誉会長・会長・副会長

創価学会員なら、池田大作名誉会長宛てにしましょう。池田先生からお手紙が届いたり、池田先生の指示で創価学会の幹部が来宅したりするので、きっと感涙の涙で溺れることになります。創価学会員でなくても、池田大作名誉会長宛てにするのが、一番いいかもしれません。

というのは、宛先が創価学会でない以上は、広宣局広宣部が開封するのではなくて、本人(幹部クラスの場合、実際には、秘書)が開封するからです。つまり広宣局広宣部に、手紙を握りつぶされることなく、創価学会の幹部の手に渡るからです。そうすると幹部の意向には、広宣局広宣部は逆らえませんので、無事返事が貰えるわけです。もっとも、その返事も、手紙の内容次第ですし、必ずとは限りません。

創価学会員の場合、池田大作名誉会長宛てに、現在悩んでいることを書いて出してみましょう。きっと池田大作先生の指示で、あの憧れの創価学会の幹部が指導をしに来宅するので、一層、池田大作先生への敬慕の念が高まることでしょう。あくまでも可能性ですが、確率は結構高いそうです。

一方、創価学会員であるなしに関わらず、「日本専門」情報機関の情報「創価学会・公明党」の真偽の確認をしてみると、あくまでも創価学会の公式見解だけを尋ねても(創価学会に、「日本専門」情報機関の調査結果を認めろではありません)、まともな回答は、なかなか得られません。何故なら、幹部が指示を下すのは、質問の性質上、広宣局広宣部の人間だからです。といっても、返事があるだけマシといえるのかもしれません。ちなみに、こちらがどの程度の情報を持っているかで、創価学会が出してくる情報は異なります。広宣局広宣部は、創価学会の素晴らしさを喧伝するための部署であり、「日本専門」情報機関の調査結果のようなイメージダウンに繋がる事項は、出来る限り晒したくないからです。

では、創価学会員の方は、池田先生からのメッセージを目当てに、創価学会員でない方は、創価学会に個人情報を握られることを覚悟で、池田大作名誉会長宛てに手紙を出しましょう。健闘を祈ります。

ところで、創価学会の公式見解であることを創価学会広宣局広宣部に確認した上で、創価学会の公式見解を公開した場合、創価学会広宣局広宣部はそれなりの対応をとると主張しています。しかし、創価学会の公式見解として創価学会が認めたことを、創価学会の公式見解として公開することに、何の問題があるのでしょうか?

創価学会が、もし@電話で示したことが創価学会の公式見解ではなく、広宣局広宣部の跳ね上がりが嘘を言ったというのであれば、訂正しますのでメールを下さい。その際には、部署名・担当者名をお願いします。

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